ソフトバンク野球の成り立ち
2004年、ダイエーは経営難の為に自主再建を断念し、産業再生機構に支援を要請した。それにより所有球団のダイエーホークスの売却話が濃厚になる。そこに手を挙げたのが孫正義氏率いるソフトバンクだった。ソフトバンクは200億円で球団を買収し、同日付でNPB（日本プロ野球機構）に正式加盟。翌年にダイエーの保有株式をソフトバンクに50億円で譲渡し、野球場である福岡ドームの20年間の使用契約を結んだ。更に興行権を150億円で取得し、ソフトバンクは事実上の球団経営に乗り出す事となった。
当時チーム成績上昇による年棒の高騰などの問題が起こり、球団経営は逼迫していた。そういった意味では、多額の累積赤字を抱えてたダイエーが球団経営を継続する事は現実的ではなく、成長企業のソフトバンクに譲渡されたのは自然な流れとも言える。
プロ野球の過去の歴史を見ても、球団経営はその時に一番力のある業種が所有する傾向がある。以前は近鉄・南海・阪急など鉄道・百貨店系列の親会社が球団保有していたが、ソフトバンク・楽天などIT企業に所有が替わったのは時代の趨勢とも言える。
プロ野球のチームの強さは、如何に良い野球選手を補強出来るかに掛かっており、当然、能力の高い野球選手は年棒も高くなるので、最終的には球団の経済力になる。そういった意味では、ブランド力があり、売上や利益が高いソフトバンクや巨人が、良い野球選手を補強出来る事は頷ける。